OPENBADGE
オープンバッジパスポート、未成年ユーザー保護のため利用規約を改訂 ― デジタル同意規制への対応を強化
オープンバッジパスポートは2026年2月、未成年ユーザー保護と各国デジタル同意規制への準拠を目的に利用規約を改訂しました。自動的な年齢別アクセス制御、生年月日確認、公開機能の制限など、新機能をインフォザインが日本語で解説します。
ブログ
OPENBADGE
オープンバッジをワンクリックで確認する方法｜アカウント登録不要の新機能【オープンバッジファクトリー】
オープンバッジファクトリーのバッジをアカウント登録なしで確認する方法を解説。メールアドレス入力からバッジ一覧表示までの3ステップ、組織別表示、GDPR対応のセキュリティ、オープンバッジパスポートでの永続保管まで、日本総代理店であるインフォザインがまとめました。
wayground
【イベントレポート】New Education EXPO 2026 / AI×インタラクティブ学習「Wayground」ミニセミナー開催
AIによる自動教材生成とリアルタイムクイズで授業の主体的・対話的なアウトプットを最大化する 学習プラットフォーム「Wayground」のミニセミナーを開催し、教師の負担軽減と個別学習支援の新しい可能性をご紹介しました。
セミナー・講演
探究におけるデジタルバッジ活用をテーマに登壇しました
2026年6月、「New Education Expo 2026（NEE 2026）」東京会場・大阪会場の2会場にて、共通テーマ「探究におけるデジタルバッジ活用 〜学校教育、社会教育を通じ〜」のパネルセッションに弊社も登壇させていただきました。
オープンバッジ
オープンバッジファクトリーがCASEに対応しました
オープンバッジファクトリーがCASE（Competency and Academic Standards Exchange）に対応しました。ESCOも最新APIに更新し、北米・欧州・国際的なフレームワークを横断した幅広いアライメントが可能になります。
セミナー・講演
New Education Expo 2026にて登壇します
インフォザインは、6月に東京と大阪で開催される「NEW EDUCATION EXPO 2026」に出展します。 「探究におけるデジタルバッジ活用 〜学校教育、社会教育を通じ〜」をテーマに登壇し、学びのプロセスを記録・認証するデジタルバッジの可能性と実践のヒントをご紹介します。
wayground
AIを活用した教育プラットフォーム「WayGround」の日本展開を開始 〜 New Education Expo 2026に出展し、日本の学校現場への導入を推進 〜
WayGroundは、旧称「Quizizz（クイジズ）」として約10年にわたり世界中の教師に活用されてきた教育プラットフォームが、AI機能を大幅に強化してリブランドした次世代サービスです。
オープンバッジ
「発行して終わり」を超えて 〜東京都市大学共通教育部自然科学系情報教育部門が10年越しで実現した、LMS連携バッジ自動発行の仕組みづくり〜
オープンバッジの「定着しない」壁を、LMS連携による自動発行で乗り越えた東京都市大学の安井浩之先生。 10年以上の試行錯誤を経てたどり着いた仕組みと、2026年度から始まる展開についてお聞きしました。
オープンバッジ
フランス語圏のオープンバッジ専門ポッドキャスト「Radio Badges」で紹介されました
フランス語圏のオープンバッジ専門ポッドキャスト「Radio Badges」のエピソード#102「Les badges au Japon（日本のオープンバッジ）」にて、弊社がインタビューいただきました。
オープンバッジ
Open Badge Factory（オープンバッジファクトリー）がインターフェースを刷新 ─ 管理メニュー・ダッシュボード・アクセシビリティを改善
Open Badge Factoryが2026年4月にインターフェースを刷新。管理メニューの再構成・機能のプレビュー表示・アクセシビリティ改善など、オープンバッジ発行・管理業務を効率化する6つの変更点を解説します。
オープンバッジ
愛媛大学マイクロクレデンシャル研究グループがオープンバッジファクトリーを導入 〈地域の小さな学びを可視化する「ローステイク・バッジ」への挑戦〉
愛媛大学教育学部の富田英司教授が主導する「愛媛大学マイクロクレデンシャル研究グループ」は2026年2月にオープンバッジファクトリーを導入し、公式資格にとらわれない「ローステイク・バッジ」という概念のもと、地域NPOや草の根の学びを可視化する活動に取り組んでいます。
オープンバッジ
気仙沼まち大学運営協議会・アクティブコミュニティ塾での実践〈気仙沼の生涯学習を、デジタルバッジで証明〉
2026年3月、宮城県気仙沼市の「アクティブコミュニティ塾」がオープンバッジファクトリーを活用し、地域講座での学びをデジタル証明書で客観的に証明する取り組みを開始しました。