New Education Expo 2024にてセミナーに登壇します

背景

New Education Expo（NEE：ニュー・エデュケーション・エキスポ）は、教育関係者向けのセミナー&展示会のイベントです。
1996年に始まり、今回で29回目を迎えます。

「学びの未来を、共に拓（ひら）く」のテーマの通り、未来の教育の博覧会とも言われるほど、最新の教育方法やそれを支援するさまざまなツールが披露されます。

New Education Expo の概要

小学校から大学までの先生方、学術機関の方、文部科学省、教育委員会、企業の方など、招かれた講師による120を超えるセミナーが開催され、教育業界の課題やあるべき姿、現場でのさまざまな取り組みを聴くことができます。

企業展示ブースでは、教育向けのICT機器、デジタル教材、セキュリティシステムやe-ラーニングシステムまで、最新の教育向け商品の展示が集まります。

【主な基調講演】

世界人類に貢献する人材を育てる大学
早稲田大学 総長　田中 愛治氏

我が国の教育改革の現状と課題
～PISA2022調査結果等を踏まえ～
東京大学 教授/慶應義塾大学 SFC 特任教授　鈴木 寛氏

教育の情報化の現状と課題
東京学芸大学教職大学院 教授　堀田 龍也氏

【インフォザイン 登壇セミナー】

当社インフォザインからは、電気通信大学の植野 真臣先生のご講演の中で、電気通信大学におけるプロジェクトで使用されている世界標準のCBTプラットフォーム「TAO」について、開発元と日本におけるパートナー契約を結んでいる企業として、その機能や特徴を紹介いたします。

CBTは入試を変えられるか？
～AI・世界最高峰技術で挑む国立大学入試プロジェクト～

〈講演内容説明〉CBTを活用した大学入試として、今年度実施されるCBT入試プロジェクト等の電気通信大学における取り組みも交え、CBTや項目反応理論（IRT）等について、テスト分野において数々の受賞歴のある植野先生にお話いただきます。

対象：大学・高等教育機関向け
テーマ：CBT

6月6日（木）10:00～11:40　

電気通信大学 教授　植野 真臣氏
(株)インフォザイン　永井 正一

場所：東京会場 T05

（参考文献）2024年5月24日取得

• New Education Expo　公式サイト https://edu-expo.org/
• 入場料　　：無料　

上記 公式サイトよりお申込みください
セミナーの事前登録は6/3（月）18:00まで
https://edu-expo.org/registration/2024/?f_exc=true&hall=T&v_dtl=T05

会期中は企業出展 株式会社内田洋行ブース（小間番号12）にて「CBTプラットフォーム TAO」も展示されておりますので、ぜひお立ち寄りください。

東京会場は東京ビッグサイト（東京国際展示場）にあるTFTビルにて、3日間開催されます。

大阪会場は大阪城の近くにあるＯＭＭ（旧大阪マーチャンダイズ・マートビル）にて、2日間の開催です。

CBTプラットフォーム TAOとは

194か国で利用される世界標準のCBTプラットフォームです。
文部科学省のCBTシステムにも採用され、PISAや各国の学力調査などの国際的な大規模調査での安定的な稼働実績があるオンラインCBTプラットフォーム「TAO」。
相互運用性に優れた「TAO」を実装することで、個別最適な学びに重要な教育データの利活用がしやすいデジタル学習環境を構築します。

オープンソースTAO Coreの詳細ページ
https://www.infosign.co.jp/tao-core

SaaS版CBTプラットフォーム TAOクラウドJPの詳細ページ
https://www.infosign.co.jp/tao-cloud-jp

ITと教育の分野でのイノベーターとしてのインフォザイン

「株式会社インフォザイン」は、東京 上野にオフィスを構え、教育とテクノロジーを融合させたEdTech分野でビジネスを展開しています。

「オープンソースとオープンスタンダードを活用し、教育の未来を創る」ことを目指し、特に力を入れているのは、ルクセンブルクのOAT社が開発したWebベースでアセスメント・テストを実施するためのCBT（Computer Based Testing）プラットフォーム「TAO」をベースとした新サービスの開発と提供です。

オンラインアセスメントのためのSaaS版CBTプラットフォーム「TAOクラウドJP」をはじめ、学力調査、大学入試、各種資格・検定試験などのCBT化に実績のあるアセスメントサービスを提供しています。

また、教育DXを推進するため、教育に興味を持っているITエンジニアはもちろん、教育分野に課題意識を持っている人材も広く募集しています。
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